簡単オススメ会計パッケージ

簡単オススメ会計パッケージ

事業や組織の発展とともに、だんだんと面倒になってくるのが会計処理です。それまで伝票や帳簿などを使って手作業で行ったり、場合によってはExcelなどで行っていた会計処理を会計パッケージを使って効率的に実施することを考えている方も多いのではないでしょうか。

しかし現在はパソコン量販店にも多くの会計パッケージが販売されており自社や組織にどのような会計パッケージが合うのかわからない方々も多いのではないでしょうか。この記事では使う会社や組織のニーズにあわせたオススメの会計パッケージを紹介します。

実績や業種固有の処理にあわせて会計パッケージを選ぶ

自身の組織が株式会社等の法人であるか、個人であるかによって選ぶべき会計パッケージも異なってきます。

国内には会計パッケージを長年販売しているメーカーも複数あり、これらのベンダーは仕訳データの入力時の操作性や決算処理に必要な各種帳簿や財務諸表、さらには法人税の申告書の出力など、一般的な法人で必要な機能を網羅したパッケージ製品を発売しています。

また別途サポート契約を締結することで、電話やメールなどで操作方法などのサポートを受けることや、税制改正などの対応プログラムもタイムリーに提供されます。

弥生会計シリーズ

弥生会計シリーズ

18年連続売上No1を誇る弥生会計シリーズ。

パソコンに導入してすぐに使え、わかりやすい仕訳入力画面や基本的な会計処理を網羅できることで、多くの企業や組織で利用されています。

また電話等でのサポートにも定評があります。また自社・組織の業種に特化したパッケージを選択することも有効です。例えば建設業や医療機関などでは、業種に特化した勘定科目や会計処理などがあり、一般的な会計パッケージでは対応が難しい場合もあります。

会計パッケージの中にはそれらの業種特有の処理を考慮したものもあるので、選択肢の1つとして考慮することも重要です。

顧問税理士と使用するパッケージを合わせる

仕訳の入力や集計、財務諸表等の出力といった基本機能については、どの会計パッケージでもほぼ同じなのが現状です。

そのような状況において、初めて会計パッケージを使う場合、顧問税理士が使っている会計パッケージと同じものを選ぶことも1つのポイントといえるでしょう。

中小企業や組織では、会計や税務の相談を顧問税理士に頼る局面も多く、顧問契約をしている税理士事務所と同じパッケージを利用することで、データの共有がしやすくなりタイムリーかつ的確なアドバイスを受けることも期待できます。

またメーカーに問い合わせなくても税理士事務所から操作方法などのサポートが受けれることも期待できます。

TKC FXシリーズ

TKC

数多くの税理士が加入しているTKC全国会。この税理士ネットワークで広く利用されているのが TKC FXシリーズです。

TKC全国会に加入している税理士事務所であれば、自社や組織との情報共有を密に行うことができ、財務状況に関する税理士からの適切なアドバイスも期待できます。

人事給与や販売・購買など将来的な拡張性を考慮する

会計を皮切りにパッケージ活用を行うと、次のステップとして人事給与や、購買・販売管理にもその範囲を広げることも考えるべきでしょう。

それぞれの業務に合わせて最適なパッケージを選ぶことも重要ですが、別々のパッケージを使用すると、各業務パッケージ間でデータを再入力する必要があるなどの負担も発生します。

また経営者の観点では決算や資金繰りなど気になる数値がどのような取引のもとで発生しているのかタイムリーに把握し、経営上の意思決定や改善に活かしていきたいものです。

比較的大きな企業ではかなり前からERP(Enterprise Resource Planning)パッケージを利用して組織全体の情報を一元管理し、経営に活かしていく取り組みを行なっていますが、近年はこの考えを比較的小さな組織であっても活用できるパッケージも発表されています。

ミロク情報システム GalileoptNXI

MJS

同社が長年培った財務会計分野を中心に、人事給与、販売管理、購買、工事管理など各種業務のデータを集約。財務データから各種業務のPDCAを見える化することが特徴の製品。

各社のニーズに合わせた導入やBI(ビジネスインテリジェンス)を利用した経営のタイムリーな見える化を促進できます。

クラウドを活用して、コストや運用管理の負担を減らす

近年クラウドコンピューティングを利用して、システムの導入・運用・管理に関するコストを削減することが一般的になっており、会計パッケージの分野でも近年この動きが活発化しています。

会計パッケージの導入後は、日常の会計処理で利用するだけでなく各種会計制度、税制などの変更に伴い、パッケージメーカーが定期的に提供する修正プログラムの適用する必要があり、情報システムの担当者がいない組織においてはこの対応が負担になっていました。

顧問税理クラウド型の会計パッケージを利用するとこれらのシステムの対応は原則としてメーカー側で実施されるので、利用者はシステム管理に対する負担が少なく日常の業務に集中できます。

またクラウド型会計パッケージは一定期間無料でトライアル利用できる製品も多いので、パッケージシステムの機能や操作性を実際に触って評価してから導入することもできます。

クラウド会計ソフト freee

freee

クラウド型会計ソフトの草分け的な存在で、基本的な会計処理はもとより会社設立や起業に必要な手続き等をサポートする機能も充実しています。また無料でトライアル利用できるのも大きなポイントです。

まとめ

現在多くの種類の会計パッケージが発売されており、基本的な会計機能はもちろんのこと、利用する側のニーズに合わせてパッケージを選択することができるようになりました。

単に価格だけではなく、使用したい機能や拡張性、保守・運用にかかる負担などを総合的に考えて会計パッケージを選択することをオススメします。